【電通】「2021年 日本の広告費」を発表。総広告費は6兆7998億円、対前年比10.4％増。屋外広告は0.9％増

　㈱電通は2月24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。
　これによると、21年（1～12月）の総広告費は、通年で6兆7998億円（対前年比10.4％増）だった。上半期は新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置などに伴い、前年同様に新型コロナの影響を大きく受けたが、下半期はコロナ禍からの回復に伴う景況感や消費者心理の改善に伴い、テレビメディア広告費が回復。インターネット広告費の成長が加速したことが、広告市場の成長につながったとみている。
　インターネット広告費は2兆7052億円（同21.4％増）と、マスコミ4媒体広告費の2兆4538億円（同8.9％増）を初めて上回った。映像系を中心に動画広告需要の高まりが顕著で、デジタルプロモーションの活用拡大も市場成長に大きく寄与した。
　一方、プロモーションメディア広告費は1兆6408億円（同2.1％減）。東京2020オリンピック・パラリンピックの開催をはじめ、各種イベントや従来型広告販促キャンペーンも徐々に再開されたが、新型コロナの影響は大きく、通年では減少。ただ、厳しい中でも大型で目立つデジタルサイネージなどインパクトのあるOOH活用が進んだ「屋外広告」（同0.9％増）、巣ごもり・在宅需要などを取り込んだ「折込」（同4.2％増）、「DM（ダイレクトメール）」（同4.7％増）はプラス成長だった。

（写真は日本の総広告費の推移）