【日経広研】広告主動態調査2022年版 ―有力企業の広告宣伝活動と意識―発刊

　日経広告研究所は（日経広研）は3月28日、「広告主動態調査2022年版―有力企業の広告宣伝活動と意識―」を発行した。
　日経広研は1977年から毎年、広告宣伝活動に熱心な企業を対象に調査を実施。今回は、従来からの設問を継続しつつ、大幅な見直しを加え行った。
　広告宣伝部門の体制や業務の変化、デジタル対応について詳しく尋ねているほか、広告プランニングの変化や、受け手の共感をもとにつくっていく広告展開法に対する考え方など、広告宣伝部門の大きな関心事となっているテーマについて、新たな設問を加えた。
　例えば、広告宣伝業務のデジタル対応を進めている企業は 77.7％に上った。 取り組んでいる内容は、「データに基づくコミュニケーションプロセスの設計と最適化」が 58.5％と最も高く、以下「プランニングや効果分析のためのツールの導入」が 50.0％、「ブランド認知から顧客対応まで、一貫した顧客接点管理」が 44.7％など。
　一方、広告宣伝予算の見通し 、 媒体配分割合 、 ターゲティング広告利用動向などは、引き続き尋ねており、以前との比較を見ることができる。
　調査は21年12月から22年2月にかけて実施し、242社から回答を得た。
　体裁はA4判並製、176頁、定価1万1000円（税込み）。