【電通グループ】「世界の広告費成長率予測（2021～2024）」を発表

　㈱電通グループは1月27日、「世界の広告費成長率予測（2021～2024）」を発表した。
　これによると、2021年の広告費成長率は17.0％と、規模は19年水準を上回る6825億米ドル。20年はコロナ禍の影響で7.1％減だったが、21年は7月発表予測10.4％大きく上回る17.0％となり、大幅な回復・成長となった。また、デジタル広告の成長率は29.1％と、構成比が初めて50％を超過した。テレビ広告も10年以降では最高の7.9％を記録したという。
　22年もデジタルが大きく牽引、実質GDP成長率を4.7％Pt上回る9.2％（7450億米ドル）と予測。デジタル広告が14.8％成長で、全体を牽引する。08年の金融危機の2年後の成長率と、コロナ禍の2年後となる22年の成長率を比較すると約3倍に。これらの要因にはデジタル広告の浸透で、生活者の広告へ接点が拡大したことで、広告市場全体の回復・成長のスピードが加速したことにあると考察している。
　また、急速な成長が見込まれるのはインド、米国、ロシア、カナダ。22年は北米、アジア・パシフィック（日本を含む）、西ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中央および東ヨーロッパ、中東など全ての地域でプラス成長の見通しだ。

（写真は世界の総広告費の推移）