【トランプス】「トイレ広告メディア ハレルヤ！」をジュンク堂書店 池袋本店にテスト導入開始

　㈱トランプスは7月11日、「トイレ広告メディアハレルヤ！」を8月からジュンク堂書店 池袋本店にテスト導入することを発表した。

　「トイレ広告メディアハレルヤ！」はトランプスが2020年12月に開始した広告掲出サービス。トイレにポスター・ステッカー、印刷済みトイレットペーパーを設置するだけで広告収益の一部を店舗に提供することで店舗側の副収入をつくり、また収益の一部を社会貢献事業にも還元（収益の1%を国際NGOである特定非営利活動法人ウォーターエイドジャパンへの寄付）している。広告料金は月間想定トイレ利用者数を元に決まり、現在は球場の所有するトイレや地方自治体が所有する体育会館など大規模なロケーションの登録も増加中。
　「ハレルヤ！」を導入する店舗は、トイレの空きスペースにポスターなどを貼り、貼付状況を写真で送付するだけで、それ以外の初期費用や登録料等のコストをかけることなく、
①店舗の位置や月間客数に基づく還元金額に応じた副収入　
②広告印刷済再生紙トイレットペーパーが届く
③広告収益の一部が上記社会貢献活動に還元される
といった複数のメリットを受けることができます。
　一方、「ハレルヤ！」の広告主は、自社事業に沿った顧客層に向け、強制視認が可能となるトイレに広告を展開することができる。コロナ禍で奮闘する飲食店への応援として本企画を開始し、現在では飲食店以外の店舗にも、展開先を拡大しているという。

　このような「トイレ広告」は、米ニューヨークでは2000年初頭から、ユニリーバ、SONY、任天堂、Uberといったナショナルクライアントが広告出稿している一方、日本では震災やコロナ禍の影響もあり、まだ大きくは普及していないメディアと言える。現在「ハレルヤ！」に多く問い合わせがくる業種としては、”性別セグメントが可能になる”というOOHとしては珍しい特性の背景から、「フェムテック ・フェムケア」、「コンプレックス商材」などがあり、また長時間の強制視認が可能になるため、思索するにふさわしい「人材派遣業」や、「各種検査」、オフラインからオンラインへの導線をつなぐ「マンガアプリ」、「携帯キャリア」などのさまざまな業種からも注目が集まっている。

広告掲出箇所の例